ダニエル・ゴールマンのエモーショナル・リーダシップ

09 9月, 2019
もし、職場の人達やチームメンバーの心を打ち、成功へと導きたいのなら、エモーショナル・リーダーシップを適用する必要があります。この記事を読んでその全てを知りましょう!

リーダーシップは、チームで働く人にとってなくてはならない最重要スキルの一つです。他人をやる気にさせたいと思う人は、相手の心を打ち、かつ相手を導く能力を身に付ける必要があります。どんな目標を達成するにもその能力が鍵となるからです。そして、そうするには多くの方法がありますが、最も効果的なものはエモーショナル・リーダーシップです。

この概念は、「EQリーダーシップ 成功する人の『こころの知能指数』の活かし方」という本の中で、ダニエル・ゴールマン、リチャード・ボヤツィス、アニー・マッキーらによって導入されました。彼らは、エモーショナル・リーダーシップには6つのスタイルがあると述べています。これらのスタイルはそれぞれ特定の状況下で有用ですが、朗報なのは、十分な努力とコミットメントがあれば、これらのスタイル全部を身に付けることができることです。

ですが、エモーショナル・リーダーシップだけがチームを導く方法ではありません。この記事では、エモーショナル・リーダーシップとは一体何なのか、そしてより合理的な状況下におけるその主なメリットとデメリットを見ていきたいと思います。

エモーショナル・リーダーシップとは

ゴールマン、ボヤツィス、マッキーらによって提唱されたこのリーダーシップスタイルは、他の著者によって唱えられたものとは一線を画します。ゴールマンらが唱えたエモーショナル・リーダーシップは、それを適用する人の感情に大きな影響を及ぼします。

6つのスタイルのそれぞれが、チームの感じ方や行動の仕方に影響します。そのため、チームが達成したい結果によっては、6つの中でも特定のスタイルがより効力を発揮することになります。

「EQリーダーシップ 成功する人の『こころの知能指数』の活かし方」にある最重要概念の一つに、「エモーショナル・リーダーシップにおいてスタイルを選ぶ時、最善のスタイルというものは存在しない」というものがあります。それぞれにいくつかのメリットがあり、全ての状況に合うわけではない様々な特徴があるのです。そのため、リーダーはこうした特徴を知って、どのスタイルを導入するかを決めなければいけません。そして、全てのスタイルをマスターして、各状況下で最善のものを選べるようになる能力を身に付けなければいけません

ダニエル・ゴールマン

6つのスタイルとは以下の通りです。

  • 権威型(ビジョン型)
  • コーチ型
  • 関係重視型
  • 民主型
  • 強制型
  • ペースセッター型

それぞれに異なる特徴があるものの、どれも他人の感情を理解することを基底としています。それがまさしく「エモーショナル・リーダーシップ」という名が由来するところです。

ですが、グループを牽引するのに、いつもこの6つのスタイルのうちの1つを使うというのは適切なことなのでしょうか?答えは、リーダーとしてあなたが直面している状況次第です。

エモーショナル・リーダーシップのメリットとデメリット

他のスキルやアプローチと同様に、この種のリーダーシップにも長所と短所の両面があります。そのうち最も重要なものをいくつか見ておきましょう。こうした短所や長所を知っておくことは、どのような状況下であれ、感情に訴えた方が賢いか、あるいはより論理的であまり共感を誘わないアプローチを取るのがベストなのかを決断するのに役立ちます。

長所

グループを心の知能指数をもって引率することには多くの利点があることは否めません。そうして引率することには、例えば、会社の目標達成と職場で堅固な人間関係を築くことの間でうまくバランスを取るのに役立ちます。

そうすることで、効率性がある程度犠牲になってしまうかもしれませんが、社員の幸福度や健康度は必ず増します。

その一方で、良いリーダーは、チームの良い特性を高める能力がある人です。これらのスタイルを使ってチームを引率することは、他人にその人自身の才能を発掘させ、その才能を自らの力で職場で発達・開花させるのに役立ちます。その上、どんな会社にも不可欠となる労働者のやる気を起こさせることができるようになります。

リーダシップを取る

短所

しかしながら、エモーショナル・リーダーシップのスタイルを適応することがあらゆる状況下で最善の選択となるわけではありません。時には、そうすることが悪影響をもたらすこともあります。例えば、以下のような場合です。

通常、これら6つのエモーショナル・リーダーシップスタイルのどれか一つを導入することで、会社やチームは恩恵を受けることになります。ですが、時には、そうすることが社員や会社の目標に適したことなのかを評価する必要があります。人生においてほとんどのことがそうであるように、答えはそうシンプルなものではないのです。