職場でのエモーショナルサラリーの重要性

従業員がやる気に溢れていて幸せなのは、単にお給料が良いという証拠ではありません。仕事に満足するためには、エモーショナルサラリーも必要です。エモーショナルサラリーとは感情のお給料、つまり会社が社員に対して与えるお金以外の利益のことです。エモーショナルサラリーが大切な理由は、続きをご覧ください!
職場でのエモーショナルサラリーの重要性
Sergio De Dios González

によってレビューと承認されています。 心理学者 Sergio De Dios González.

によって書かれた Raquel Lemos Rodríguez

最後の更新: 22 12月, 2022

社員のパフォーマンスを高めるには、適正な給料やボーナス、その他の金銭的なインセンティブを支給することが大切です。しかし、社員のやる気や満足を支えるのはお金だけではありません。そういった意味で、今日の職場ではエモーショナルサラリーが人気を集めています。

ベルギーのアントワープマネジメントスクールにて、神経科学と戦略的リーダーシップの教鞭をとるスティーヴン・ポールマン博士は、「エモーショナルサラリーとは会社が従業員に対して与える金銭的でない利益のことで、現代のニーズに合わせた新しいクリエイティブな方法で、従来の報酬を補うものです。」と話します。

エモーショナルサラリーによって、労働者のモチベーションを上げたり、能力のある人材を会社に引き留めておいたりすることができます。この後者の利点はとても重要なので、後ほどさらに掘り下げてお伝えします。

エモーショナルサラリー

エモーショナルサラリーの種類

エモーショナルサラリーの種類は会社によって異なりますが、従業員の幸福へとつながる基本タイプがいくつかあります。

  • 快適な職場環境:良い職場環境を作ることで、従業員がチームとして、気分よく効率的に働くことが可能になります。心理カウンセラーを雇うのも、職場内で起こる争いごとをマネジメントする方法のひとつです。
  • 個人的・職業上の成長:従業員に対して訓練を続けられる機会を提供することは必要不可欠です。古い技術を更新し、新しい技術を学ぶための教育を続けることで、労働者のモチベーションを保つことができます。また、労働者に昇進の機会を与えることも、とても良い結果につながるでしょう。
  • 私生活との両立:病院に行ったり、個人的な用事を済ませたりするために休みが取れることや、柔軟なスケジュールを立てられること、週に1日テレワークができること、目標を達成すると休みがもらえることなどは、どれも魅力的なエモーショナルサラリーのための大切な要素です。
  • 会社内で発言権がある:物事を決定する前に社員の意見を聞くことはとても大切です。社員は会社に不可欠であり、社員がいなければ何も成り立ちません。発言権を与えて耳を傾け、社員の意見や気持ちは重要であると示すことが、良い結果につながるのです。

「最も生産的な仕事は、幸福な人間の手から生まれる。」

―ヴィクトール・ポシェ―

才能ある人材を引き留めておくことの重要性

ある意味では、エモーショナルサラリーは有能な人材を会社に留めておくための一つの方法です。一方で、適切な人材を雇うこともまた重要です。どんなビジネスにも独自の価値があり、採用の候補者がそれらの価値に合わないのであれば、会社が提供するエモーショナルサラリーがどれほど良いものでも意味がないのです。

そのため、どんなビジネスにおいても、自分たちにとっての「理想の従業員」像が必要です。これによって、理想の従業員にとって重要であろうタイプのエモーショナルサラリーを選ぶことができます。

エモーショナルサラリー

有能な人材はとても貴重です。彼らにはクリエイティブな知性があり、ビジネスを前進させ、不可能にも思われる目標を達成するための手助けとなってくれます。「理想の従業員像」にも合致し、一度チームの一員になると手放すには惜しい人材なのです。

有能な人材を留めておくのには、良い報酬だけでは不十分です。他の仕事が現れて、フレキシブルな労働時間や、現場でのデイケア、カフェテリア、休憩室などが提供されるのであれば、おそらくその人は今の会社を辞めて、そちらで働きはじめるでしょう。

「私の仕事は、経営陣の全員を後継者として相応しい人材にすることだ。」

―スティーブ・ジョブズ―

自分たちの仕事には意味があり、職業上の成長の機会があるのだと感じられるためには、どんな従業員にもエモーショナルサラリーが必要です。このように従業員のモチベーションが上がると、目標を達成するために仕事に打ち込みたくなるものです。優れた職場環境は、ビジネス的にも、従業員的にもウィンウィンとなるのです。


このテキストは情報提供のみを目的としており、専門家との相談を代替するものではありません。疑問がある場合は、専門家に相談してください。